先日、細野防災担当相が全国民に対し、南海トラフ地震や首都直下地震のような国難級の災害に備えて、備蓄をするよう緊急要請をした。11月2日に新しく防災庁が発足するが、今まで熊本大地震や石川の大地震が起こった時には何もしなかったのに、なぜ今になって急にこのようなことを言うのか疑問に思う人も多いだろう。これは一つには、2か所以上で大きな災害が起こった場合、政府では対処しきれないため、救助を待つだけでなく、国民の自助が必要という事もある。地震や災害が起こることを知っているのか、それとも、11月3日のアメリカ中間選挙後には、トランプが再度イラン攻撃をすることをほのめかしているが、それによる大混乱を予想しているのかもしれない。だが、EUをはじめとする世界各国で、足並みを揃えるかのように備蓄を促していることは、非常に不気味でもある。
日本はこれまで、言語が世界一難しいという事が盾となり、サイバー攻撃からの難を比較的逃れてきたが、AIの進化によってそれが簡単に突破されるようになった。さらに銀行は、60年前のシステムを継ぎはぎで使用しており、非常に脆弱だと言われている。サイバー攻撃によって銀行のシステムがやられると、預金を抜き取られ、気づけば一文無しにされてしまう状態なのである。今後は、銀行など金融関係がどんどんターゲットになっていき、大混乱になってゆくだろう。
世界経済フォーラムのクラウス・シュワブは、「これから、コロナパンデミックよりもっと大きなサイバーパンデミックが来る。それも、電力供給、輸送、病院サービスなどを完全に停止可能なサイバー攻撃だ」と言っており、あのビルゲイツも、「過去最大規模のサイバー攻撃が来る」と、同じようなことを言っている。これらは計画なので、間違いなく起こるものと考え、早急に個々人が対応し、自助することが重要である。
この先、ますます世界は混沌としてゆく。その時に、本当の守りがないものは生き延びていくのが非常に困難になる。混乱した世界では、浄霊の依頼も難しくなる。それがわかっているからこそ、浄霊を急ぐように言っているのである。来年以降、さらに厳しい時代になってゆくだろう。
