先日の話の続きになるが、本日、防災庁が設立された。細野大臣が国民に向け、非常事態に備えて、三日から一週間の備蓄をするように要請したが、日本人はハロウィンなどのイベントやレジャーに熱中しており、全く危機感がないのが現状である。
今年になってイギリス、ドイツ、フィンランド、ポーランドといったEU諸国が、国民に対し、戦争に備えるように通達している。これらは、対ロシア戦争を意識しているが、他にもクウェート、ロシア、フィンランド、ノルウェーなどにおいては、国民に核攻撃に対して備えろとも言っている。このように世界の17カ国が、足並みを揃えるように緊急事態に備えているのである。言い換えれば、北半球の主要国が、ほぼ同時に緊急事態が起こると思っているということでもある。緊急事態と言っても、災害というよりは第３次世界大戦を見越した動きであるといえる。そのきっかけとして想定されるのは、ロシア・ウクライナ戦争か、イスラエル・イラン戦争のどちらかで核が使用されるというものだろう。他には、世界同時で多発テロが起きたり、不安定な朝鮮半島での有事、またはAIによるサイバーテロなどが挙げられる。
特に日本において注意すべきは、災害だけでなく、サイバーテロによる電気やガス、水道やATMといったインフラへの攻撃である。都市部でインフラが麻痺すると、全ての流れが止まりパニックになる。他にも、11月3日はアメリカの中間選挙であり、トランプが負ける可能性が高くなっている。理由としては、大義名分もなくイスラエルに言われるがままイラン戦争に突入し、インフレで国民が苦しんでいることや、コロコロ変わる発言で株価を操作し、インサイダーによる莫大な儲け、暗号通貨で数千億もの利益を出していることなどが挙げられる。トランプは、選挙後にはイランに対し再び攻撃を開始すると仄めかしており、さらに中東が泥沼化し、世界が混乱する恐れがある。
このように、報道されないだけで、皆が思うほど世界は平和ではない。ほとんどの国民は、スーパーやコンビニの棚が空になったり、停電や断水が起きたりして初めて慌て始める。物理的な備えはもちろんだが、それ以上に、先祖という最大の備えをどんどん進めなければならない。先祖の浄霊をどれだけ進めていけるのか、それが最大のテーマとなっている。
