連日、テロップを流し、あれだけ騒いだ南海トラフの警報は、何事もなく解除され、話題は台風へと移っている。今回の騒動によって、スーパーの米やトイレットペーパーなどが買い占められ、売り場は空になっていた。地元のスーパーでは売り切れていたからと、お盆で帰省した際に買いだめして帰って行くなど、南海トラフ地震の恐怖に煽られた人々が大勢いたようだ。コロナの時と同様に、人々は目に見えない恐怖を煽られると、冷静な判断が出来なくなるという良い例である。地震警報のせいで、お盆の書き入れ時だった観光業はキャンセルの嵐で大打撃を受けている。和歌山の白浜では、警備員が砂浜に立って海水浴客を排除していた。そもそも、仮に大地震と津波が来るのであれば、地元住民の避難の方が最優先だろう。形だけというよりも、むしろ恐怖を煽ることの方が大きかったといえる。

今回の不自然すぎる地震警報の背後には、様々な思惑が見え隠れする。一つは、地震予知という巨大な利権の正当化である。地震学の権威のロバート氏によると、「地震は予知できず、地震予知の研究はイカサマである」と言っている。「地震が起こる」と言い続ければそのうち起るのは当然であり、その無意味なことに政府は数千億円も使っており、巨大な利権となっている。

他にも、アメリカに買わされた米の処分などあるようだが、一番はやはり緊急事態条項の成立に向けた動きだろう。身元確認のためのマイナカードの普及や言論統制は、戦争に向けて必要不可欠なものであり、そのための緊急事態条項でもある。先日はWHOがサル痘の緊急事態を宣言しており、様々なところが動き始めている。一層、浄霊（先祖供養）を急がなくてはならない。