ウクライナ戦争が始まって、すでに3年が経過したが、未だに収束には至っていないが、これには各国の思惑が深く絡んでいる。2022年、開戦から二週間足らずで、あっという間にウクライナ軍が壊滅し、和平の話になったのだが、その時にウクライナの和平担当が、スパイだったというあり得ない容疑をかけられ、いきなり射殺された。これはNATO側が、勝手にウクライナに和平をさせないためであり、NATOの背後にいるイギリスが戦争を継続させたいためでもあった。現在の和平が進まないのは、ウクライナの地下資源の利権をイギリスやNATO、ウクライナ、ロシア、そしてアメリカが狙っているためであり、人の命など何も考えていないことがよくわかるだろう。このようなこともテレビは言わないため、単にロシアは悪というレッテルを貼り、多額の金を日本は援助させられてきた。岸田首相の時、ウクライナに自衛隊の車両を提供したが、実はこの時、自衛隊がNATO軍とともに軍事演習に参加していたことが国会答弁で明らかになった。これは完全なる憲法違反であり、大問題である。政治家および政府は、憲法を守る気などさらさらなく、普段から憲法９条を守れという左派は静まり返り、全く役に立たないことも露呈した。
問題は、NATO軍の演習に自衛隊が参加していた点である。ロシアから見れば完全なる敵対行為であり、ロシアと国境を接する日本としては、非常に危険極まりない行為なのである。そもそも、この軍事演習の目的はといえば、日本が今後、ロシアや中国との戦争を見据えているからである。ある政治家は、日本は2026年に戦争に突入するというシナリオの存在を口にしている。さらに戦争屋のジョージソロスも、「日本と中国が戦争に突入する」と言っているのだから、そのように必ず誘導してゆくだろう。
戦争は起きるのではなく、いつも起こされている。ウクライナの戦争が終結すれば、連中は次の戦争の場所を求めて動き出す。戦争は資源の奪い合いであり、ウクライナのように、地下資源が多く眠る場所が狙われる。同様に日本の周囲にも、メタンハイドレートなど膨大な地下資源が眠っているが、これはつまり、現在の日本は、戦争リスクが非常に高いことを証明している。
あまりにも平和ボケしている日本人が多いのだが、米の値段を見てわかるように物価は上がり続け、景気は後退し、スタグフレーションという最悪の状態になっている。さらに今日は朝から株価が急落し、取引が一時中断した。世界には「疫病→大恐慌→ 戦争」という歴史があり、この通りに動いている。株価の急落を見てもわかるように、今年は大恐慌が起こり、そして来年は戦争へと突入していくかもしれない。まさに歴史の通りである。先日、韓国のユン大統領が罷免されたが、これで韓国は、ユン大統領を応援してきた国を守るものたちと、民主党率いる売国左派たちとの事実上の内乱状態になる。つまり、朝鮮半島有事の危険性が爆発的に上がっており、早く備えなければならないのである。
備蓄は当然だが、先祖に勝る備えはない。この現実を直視できるものは、浄霊を急ぐべきである。
