先日、先進7カ国首脳会議（G7サミット）が閉幕した。核軍縮に関する広島ビジョンを打ち出したが、わざわざ首脳陣を広島まで呼び出し献花して、平和を打ち出しただけの政治ショーに過ぎなかったのがよくわかる。また、ゼレンスキーが来日して騒いでいたが、戦争の話しかせず、被爆地である広島を利用し、ロシアからの核の脅威をちらつかせ、支援を無心するだけだった。結局、岸田首相は、ウクライナに100台規模の自衛隊車輛の提供などを約束したが、これでは平和を願うどころか戦争の介入であり、紛れもない憲法違反である。
ゼレンスキーが、広島の被爆地において、バフムトと重なるなど同情を誘うような美辞麗句を発し、それに賛同する意見も散見したが、そう考える者たちに共通しているのは、テレビ信者であるということだ。ロシアが悪で、ウクライナが被害者だと信じているものたちは、ゼレンスキーがロシアの核による脅威を煽り非難する一方で、何を言っていたか知っているのだろうか。ゼレンスキーは以前、モスクワに対して、核の先制攻撃をするようにNATOに呼びかけていた。そのような人間が、「核による脅しの居場所はない」などといくら非難しても、何も響かない。このような西側諸国に不都合な情報は日本では流されないが、いい加減、テレビが作り出す虚構から脱しなければならない。
先進7カ国（G7）と聞くと、あたかも世界のトップと錯覚しがちだが、実際は資源の乏しい国々の集まりになってしまっている。ロシアへの経済制裁も、全世界が足並みをそろえて行っていると勘違いしているが、実際には西側諸国を主とした、全世界の15％でしかない。今や世界のメジャーは、世界有数の資源を有するロシアや中国など、日本国民が敵国と思っている国々が主要のBRICsへと移っている。このような現実も直視出来ないものたちが、いわゆるB層と言われるものたちであり、日本の8割を占めている。
先日、米タイム誌に「岸田首相が長年の平和主義を捨て去り、自国を真の軍事大国にすることを望んでいる」と書かれたが、これは世界がこのように認識しているという証拠である。防衛費をどんどん増額し、世界3位の経済大国に見合った軍事的影響力を持つ国にしようとしており、日本は戦争に向かっていると世界は見ているのである。海外のマスコミは日本のように忖度しないため、はっきりと書かれてしまったが、ネットの普及により日本国民にばれてしまい、必死で火消しを行っている。政府は、日本が軍事国家に向かっていることを国民にばれないように戦争に向かわせ、それがあたかも国民の意志であるという風に持っていこうとしており、そのために中国や北朝鮮などの脅威を煽っているのである。
日本は今、自民党草案による憲法改正を経て、戦争できる国にし、台湾有事による第三次世界大戦へと巻き込まれて行く流れの中にある。さらに、南海トラフなど天変地異の危機、さらには金融危機など、幾多もの危機に直面しているのである。情報源がテレビや新聞というものは、最早生き残ってはいけないだろう。目前の危機に対して、最大の備えは先祖の浄霊しかない。出来るものは、急いで浄霊を進めた方が良いだろう。