中国 | 先祖供養 Super浄霊

先日の高市首相の「台湾有事は日本の存立危機事態」発言以降、日中間での摩擦が広がっている。中国は自国民に対し、日本への渡航を自粛するよう通達したことから、一気に緊張が高まっているように思われるが、実際はそこまで緊迫はしていない。2012年の尖閣国有化の際、中国では大規模な反日デモが繰り広げられ、中国にある日系企業が破壊されるなど、多大な被害を受けた。だが今回は、中国の駐大阪総領事が「汚い首を切ってやる」などの暴言を吐いた程度で、大規模な反日デモは起きてはいない。つまり今回の中国政府の渡航注意喚起は、戦争の危機ではなく、別の意図がある。

中国はインターネットの検閲が厳しく、得られる情報も規制され、共産党を批判するような内容を投稿すると、すぐに特定され捕まってしまう。しかし、一歩海外に出ると、そこには中国政府の規制のない自由な情報を簡単に取得することができる。現在、多くの中国人が日本に旅行に来ているが、中国政府にとって不都合な情報も見ることができるため、真実に気づくものも増えている。旅行に行くものが増えれば増えるほど、その数は増大し、中国政府の嘘がどんどん国民にバレてきている。現在の中国はバブルも崩壊し失業率も高く、国民の不満が増大している。仮にガス抜きとして反日デモを仕掛けた場合、一歩間違えば怒りの矛先が中国政府に向いてしまい抑えが効かなくなるため、渡航を控えるように言っているようだ。

現在の異常な熊騒動もおかしいと感じている人が多い。実際に熊被害は、今年よりも2024年や2023年の方が倍以上に多いが、なぜか今年に限って異常なほど取り上げ騒いでいる。だが、マスコミが大々的に取り上げれば取り上げるほど、そこにある意図に気づくものも確実に増えてきている。今回の熊騒動では、自衛隊に出動要請が出たり、警察官がライフルを所持して熊の駆除にあたるなどしているが、これは確実に銃社会に向けて動いているとも考えられる。さらに、在日中国人が狩猟免許を取って銃所持が可能になっていることも、問題になっている。仮に中国人が日本人を射殺した、などという事件が起きれば、一気に対中感情は悪化し、戦争の火種になりかねない。先日も書いたように、ジャパンハンドラーによる「アーミテージ・ナイレポート」には、日本と中国を戦争させると書いてあり、その計画に沿って動いている。依然として、日本と中国を争わせようと工作しているものたちがいることを忘れてはいけない。当然、メディアも連中の仲間であり、真実を伝えるのではなく、世論形成や大衆を欺くための道具であることを理解し、マスコミの逆に真実があることを肝に銘じておく必要がある。