1月20日、大統領の就任式が行われ、第二次トランプ政権が発足した。初日から次々と大統領令を発動し、問題だらけのWHO（世界保健機関）からの脱退の表明や、地球温暖化対策のパリ協定の離脱、不法移民の入国阻止に向けた非常事態宣言などの文書に署名を行った。有言実行する行動力は凄まじく、日本の政治家とは大違いである。日本のテレビでは、池上彰などの工作員たちが、相変わらずトランプを貶める印象操作を躍起になって進めているが、それに反して、現実的なトランプの人気は凄まじいものがある。それは、その前の4年間のバイデン政権が酷いもので、無茶苦茶だったことの反動でもある。さらに次男のハンターバイデンは、ウクライナのバイオラボを所有していることや人身売買、脱税など、様々な犯罪を起こしているが、テレビはそのことはほとんど触れず、バイデンはやめる直前にこの息子に対して恩赦を与えている。これが逆だったら、日本のテレビは騒ぎまくるだろうが、この姿勢が、メディアが反トランプであり、グローバリスト側であることを物語っている。
先日トランプが発表したWHO（世界保健機関）からの脱退や、パリ協定の離脱は、メディア洗脳が強いものほど拒絶が強くなる。それは、WHOは国際的な公衆衛生の要であると思っていたり、二酸化炭素が地球温暖化の原因であると信じて疑わないからである。だが、WHOは、もともとはロックフェラー財団の健康部門であり、世界の機関と名乗ってはいるものの、実際には民間団体である。このことを知らないものが多いのだが、そこに巨額を投資しているのが、ビルゲイツやワクチン関連団体である。だから、パンデミック条約やIHR（国際保健規則）の改定などして、強制的に人権をはく奪しようとしてくる。本当に国民を守ろうと思うのであれば、このような問題だらけのWHOからは、脱退するのは当然だろう。
さて、一部ではトランプをグローバリストたちと戦う救世主のように考えているものたちが多くいる。トランプが世界を良くしてくれると信じているのだが、それはあまりにも都合の良すぎる話である。現在の日本は、親米左派の勢力に支配されており、トランプとは敵対する位置にいる。だから、トランプに変わったからと言って、日本が良くなるとは到底言えず、むしろ悪くなる可能性が高い。さらに言えば、トランプの背後にはシオニスト、つまり巨大なユダヤロビーがおり、その駒となってイスラエルの利となる動きをするのは間違いないだろう。
とりわけ日本人は、勧善懲悪を好み、誰かが世の中を良くしてくれるだろうという他力本願のものが非常に多い。様々なものたちが激動の一年になると表現しているように、大恐慌や戦争、食糧危機などが目前に迫っている。この危機を察知できないものたちは、大きな渦に飲み込まれ、目の前の現象に追われて振り回されて消えていく。そうならないためにも、まずは先祖の浄霊という基礎をしっかりと固める必要がある。
