現在SNSを中心に、日本が移民に乗っ取られると炎上している。これは、先週、横浜で開催された第９回アフリカ開発会議において、JICA（国際協力機構）が交流促進の施策として、木更津市など4市をアフリカ諸国のホームタウンに認定したことに端を発している。さらに、タンザニアやナイジェリアの現地紙が、「日本は４つの都市をアフリカに捧げる」と報じたことから、これが新しい移民政策であり、大量の移民が流れ込んでくるのではと、一気に大問題となった。渦中となった市には大量の抗議の電話やメールが殺到したようだが、それだけ多くの国民が、外国人に対して敏感になっている証拠である。
テレビでも取り上げるほど大問題になっていることから、JICAなどは必死に火消しを行なっている。新たにビザを発給するのは誤報とし、アフリカ政府が間違っていると言っているが、もしそうであれば、そもそもそのような齟齬（そご）が生まれるような国と交流の促進を図るのは無謀だろう。アフリカが間違っていると言われても、簡単に納得できるほど、今の政府には信用が全くない。外国人が日本人を車で轢いても、日本人を殺害しても、偽札を輸入しても、外国人犯罪者の多くがなぜか不起訴となっている。日本人から税金という名目で財産を没収し、そのカネを海外にばら撒き、日本人を冷遇し外国人を優遇する日本政府が異常であることに、国民の多くが気づいている。
今回は、国民が察知し騒いだことから、未遂に終わったと言えるだろう。どこまで行けば騒ぐのか、問題になるのかを、政府は常に線引きしながら試している。国民が気づかなければ、このままどんどん移民政策を進めていったはずである。だが、人口減少が止まらない日本では、どれだけ反対しても、移民や外国人労働者を受け入れなければどうしようもなくなる日が目前に迫っている。これも、マスコミに騙され、何度もワクチンという名の毒物を接種した結果でもある。政府は2028年までに、外国人の受け入れを82万人まで引き上げるとしているが、先祖の供養という概念もない外国人がどんどん流入してくれば、さらに土地は荒れ、人々の心も荒み、事件や事故が多発してゆくようになる。さらに、地震や火山噴火など、天変地異も起こりやすくなる。そのため何も防御がなければ、被害者になる確率も必然と高くなるだろう。
このような未来は、容易に想像がつき、先祖たちも非常に憂いてる。日本を守るためにも、まずは一人でも多くの先祖を助け、共に力を合わせてゆくことが、唯一の打開策となるだろう。
