８日の16時43分ごろ、宮崎県沖を震源とする震度６弱の地震が起きた。こちらでも、携帯電話の注意音があちこちで鳴り響いていたが、幸い被害は何もなかった。早速テレビでは、朝から晩まで地震三昧となったが、恐怖に煽られた人々が食糧や物資などの備蓄に奔走したようだ。米や水が売り切れる店もあったようだが、相変わらず日本人は、テレビに乗せられる人が多いようだ。
今回の地震は確かに大きかったが、テレビが執拗に南海トラフを強調していることに違和感を覚えた人も多いだろう。テレビに出ていた専門家は、「今回の地震は、南海トラフの断層から外れている」と言っているが、政府は「南海トラフ大地震がいつ来てもおかしくない」と言っている。その割には、原発を止めることもしていない。この矛盾と今回の政府やテレビの報道の意図は、やはり憲法改正や緊急事態条項の設立を目指す一環の動きである可能性が高い。以前も書いたように、パリオリンピックの裏では、政府は憲法改正と緊急事態条項の設立について動いており、政府が一時的に国民の人権や自由を制限できる緊急事態条項が必要だと国民に思わせるためのことを画策している。国民の８割がB層である日本では、テレビによって恐怖を煽られると、コロナの時と同様に思考が停止し、与えられた解決策に群がってゆく。テレビに洗脳された国民たちは、何度も何度も、同じ手に引っかかっているのである。
南海トラフは脅威に違いはないが、むしろ今回の地震によって、反対側となる大阪や和歌山が大きく揺れる可能性が高い。現実的な備えはもちろんだが、一番はなんと言っても先祖の浄霊に尽きる。先祖という目には見えない備えは、いざというときにこそ発揮される。