お盆休みも終わり、一見平和そうに見えるが、８月に入ってからは特に世界の動きが慌ただしい。中東では、イスラエルがハマスの最高指導者を殺害し、イランを挑発し続けており、なんとしても戦争に引きずり込もうと画策している。株価は、８月５日にブラックマンデーを超える大暴落が起こり、多くの投資家たちが大損害を被った。九州や関東では震度５を超える地震が起き、南海トラフの前兆かもしれないと大騒ぎをしている。WHOは、アフリカにおけるサル痘の緊急事態を発令するなど、非常に世の中が混沌としてきている。

株価の大暴落に関しては、今までが実体経済とはかけ離れたバブルの状態だったために、正常に近づいたというだけである。大騒ぎをしているのは、NISAによって被害を被った多くの日本人の素人投資家たちである。政府はテレビを使いさんざん国民に投資を呼びかけていたが、そもそも国が国民に対して投資という博打を推奨すること自体、なぜおかしいと思わないのだろうか。NISAにしてもワクチンにしても、国が推奨するものには碌（ろく）なものがない。あるタレントが、「NISAは国が推奨しているから、裏がある」といって手を出さなかったが、正にその通りである。今年初めに、アメリカの有名な投資家たちが軒並み株を売り払っていた。彼らが大量に株を売ると株価は下がるため、何かでそれを補填し維持する必要があった。そこで狙われたのが、世界最大の預金を持つ日本人だった、というのが、この不自然なまでのNISA推しの正体なのである。国がNISAを激しく推奨したのは、アメリカの株を買い支えさせるためであり、決して国民のためなどではない。NISAなどと英語を使うことによって、特に年配のものは意味がわからず、何かいいものなのだと錯覚する。中には、強制的にNISAをしなくてはいけないと勘違いしている人もいたぐらいだ。素人の老人たちを騙し、儲かるからとテレビで大々的に投資を呼びかけたが、結果的に大暴落によって資産が消失している。もちろん、投資は自己責任であり、国は責任を取ることがない。ワクチンのときと全く同じである。このように、政府は国民や国民の財産をアメリカに差し出しており、旗振り役の岸田首相は、完全なアメリカのポチなのである。

先日、岸田首相は次の総裁選に立候補しないと言ったが、彼の上司にあたるエマニュエル大使は11月で離任を表明している。つまり、その彼の上司でもある民主党が大統領選で負けることがほぼ確定している、ということでもある。９月末から、自己増殖型のレプリコンワクチンの接種が日本で始まり、これがどのような結果をもたらすかは分かってはいないが、間違いなく良い結果にはつながらないだろう。金融危機や疫病、戦争など、もう目前に迫ってきている。特に日本は危機的な状況にあり、のんびりする時間は残されていない。国が守ってくれるなどというのは、幻想に過ぎない。いざというときの守りは先祖であり、できる人は今のうちに浄霊を急ぐべきである。